2016年3月5日の読売新聞に「震災時、非常通信７割「使えず」…被災地の病院」という記事が掲載されました。

その内容は、総務省が東日本大震災発生時の非常通信手段に関する調査を、
通信網の被害が多かった岩手、宮城両県の病院や診療所計１７２機関を対象に実施。

その結果、約73％が「利用に問題があった」と回答。

回答例として、

・通信手段を持っていなかった
・持っていたが何らかの原因で使えなかった
・何度もチャレンジしたが最後まで活用できなかった
・設定の誤りで発信できなかった
・無線機を充電しておらず、すぐに利用できなかった

とのこと。

BCP対策（災害対策）が行き届いていると思われる病院ですらこのような結果であったとのこと。

用意していなかったは論外ですが、非常時の通信手段はただ導入すれば良いというものではなく、誰でも簡単に使いこなせることが重要となります。

また、屋外のひらけた場所など限られた条件でしか通話できない機器などは、非常時はおろか日常においても現実的な通信手段とは言えません。

■災害時における屋内通話の重要性について

https://telenet.co.jp/column/20180401/

操作も簡単で、すぐに使えるからこそ、非常通信手段として役に立つと言えます。

災害通信の導入を検討されている方は、簡単に使いこなせるかどうかも、是非チェックしてみてください。