エリアメールだけで本当に安心？
“秒”が死傷率に影響する地震発生時への備えを知ろう

「地震の発生は、スマートフォンのエリアメールで知ればいい…」とお考えですか？
エリアメールは広範囲に情報を届ける手段として有効です。
しかし、秒単位での対策が死傷率に影響する災害時において、個人のスマートフォンに届くエリアメールだけに頼っていては、電源のON/Offやスマートフォンを持ち歩いているかどうかなどにも影響されます。

そしてスマートフォンに届く情報に頼ってしまうと、人は無意識に次の情報を集めようとするため、スマートフォンの操作を優先してしまい、避難行動が遅れてしまう傾向があります。

職場においては、建物全体への連絡や避難経路の確保を自動化しないと、対応が大きく遅れてしまう恐れがあります。
従業員や関係者の安全を守るため、少しでも早く災害の発生をお知らせし、建物内の設備と連動して避難経路を確保する方法について解説します。

大規模地震の際は、初動数秒の差が死傷率軽減に繋がる

「揺れるまでに5秒猶予時間があれば、予告なしの時に比べて80%死傷率が軽減できる」との研究 （出典：東京大学生産技術研究所 目黒研究室レポート『緊急地震速報導入による社会へのインパクト』）があります。

※猶予時間が0秒の場合、怪我をしない確率を0％とした場合の被害予測の研究データ
出典：東京大学生産技術研究所 都市震災軽減工学 目黒研究室レポート『緊急地震速報導入による社会へのインパクト』より

1秒でも早く地震・津波の情報を入手し、退避行動を取れるようにすることで、従業員や関係者の方々をより安全に守ることができるのです。

そこでご注目いただきたいのが、建物用 緊急地震速報受信機「ハザードプロ」です。

ハザードプロの特徴：
秒単位の対策が必要な災害発生時への備えに

エリアメールよりも早いタイミングで地震情報をキャッチし知らせる

気象庁が発表する「緊急地震速報」は、大きく分けると「警報」と「予報」の2種類があります。
エリアメールは地震波が2点以上の地震観測点で観測された時点で発表される「警報」で発信されますが、ハザードプロが受信する「予報」は、迅速性を優先して第1報でお知らせします。

3つの経路から地震情報を取得してお知らせ

緊急地震速報受信機「ハザードプロ」は、以下の3つの経路から地震情報を取得します。

１．気象庁からの緊急地震速報（予報）を受信
２．直下型の地震を内蔵の地震計によって検知
３．周辺のハザードプロと揺れの情報を共有し、地震を判定

緊急地震速報は、地震が発生してからその揺れを検知し、解析して発表するため、直下型地震のような、震源に近い場所への情報提供が間に合わない場合があります。

そのようなケースに備え、ハザードプロは内蔵地震計も装備しており、また周辺にある他のハザードプロとの情報共有の機能も備えています。

ハザードプロによる猶予時間例として、地震までの猶予時間を最大で30秒以上確保できた実績※があります。

※初めて「南海トラフ地震臨時情報」が気象庁から発表された、2025年８月８日発生の日向灘を震源とする地震発生時に記録

受信した地震情報をさまざまな機器と連動して避難経路を確保

ハザードプロが検知した情報は、館内放送、エレベーター、自動ドアなどと連動し、速やかに館内の方々へ情報をお伝えするとともに、エレベーターを最寄り階で停止させてドアを解放したり、自動ドアやシャッターを自動解放するなどを可能にし、避難経路を確保します。
製造業の工場などでは、工場ラインと連動し安全確保のために工場内の機器を制御することも可能です。
また、各機器は震度に応じてその動作を設定できます。

ハザードプロ導入事例

ハザードプロは、官公庁や製造業、学校などを始め、導入実績3,000台以上と多くの企業・団体様にご導入いただいています。その中から一部をご紹介いたします。

■ 静岡県磐田市役所様　津波避難タワー：

南海トラフ地震での津波に備えて万全の体制を取りたいと考えており、市内に多くの津波避難タワーを配備。地震速報や津波速報に連動させ、大きく揺れる前にも津波避難タワーの避難路の確保を考え、ハザードプロをご導入いただきました。
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■ 株式会社豊田自動織機様：

ハザードプロを使用し、館内スピーカー、エレベーター、自動ドアなどと連動。
連動システムの検討で避難経路にある設備を洗い出し、現状の運用について調べた上で連動させる設備をご選定。ご検討結果をもとに連動設定を実施されました。
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■ 学校法人 明治大学様：
震災発生時の学生、教職員の安全確保が最も重要な課題となる中、緊急地震速報を全館放送で直ちに周知できる体制を目指して、全5キャンパスで「ハザードプロ」をご導入いただきました。
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まとめ：ハザードプロのご導入を “今”検討すべき理由

災害時であっても、企業には安全配慮義務があります。
また従業員を守ることは、BCP（事業継続計画）としても重要です。
“秒”単位で死傷率軽減を考えるうえで、ハザードプロは以下の対策を行えます。

• ●エリアメールよりも早いタイミングで地震情報をキャッチ
• ●直下型地震にも、地震計内蔵で対応
• ●受信した地震情報をさまざまな機器と連動して避難経路を確保
• ●3,000台以上の豊富な導入実績
  

南海トラフ地震や、首都直下地震、千島海溝・日本海溝沿いの地震など、今後30年以内の発生確率が高い地震も予測されている今、エリアメールだけに頼るのではなく、従業員や施設に出入りされる方々の安全・安心にも繋がる対策としてぜひご検討ください。

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★併せて読みたい！：
揺れが来る前に活躍するハザードプロに加えて、災害時でも繋がりやすく、地震が来た後に関係者で非常連絡を取り合うことができるとともに、各現場の情報共有や状況把握に役立つ機能が満載の、防災機能ワンパッケージ無線機「ハザードトーク」もご用意しております。
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