船舶の物資運搬で協力
大手通信会社が災害対策で連携協定

通信大手の垣根を越えてＮＴＴとＫＤＤＩが大規模災害が発生した場合、お互いが保有する船舶を利用して被災地に救援物資を届ける協定を結びました。

災害時は陸路が寸断され物資の運搬が困難になるケースが想定されます。そこでお互いが保有する海底ケーブル敷設船のうち、いずれかの船が運航可能な場合は共同で被災地まで物資を運びます。

船であれば水や食料をはじめ燃料や発電機など生活の必需品を一度に大量に運ぶことが可能です。

大地震や台風による水害や土砂崩れといった災害の復旧には少なくとも数週間はかかると思われます。ライフラインが戻るまで被災者を支えようという社会貢献の取り組みです。

ところで、こうした大災害が発生した場合の大手通信会社の備えはどうなっているのだろうか。バックアップ体制は整っているのだろうか。こんな疑問を抱かれた皆さんもいらっしゃるのではないでしょうか。

ＫＤＤＩのグループ会社では通信手段が寸断した場合を想定して緊急災害用無線機のハザードトークを導入しています。

ハザードトークは音声をパケット変換しデータが高品質な専用帯域を通って相手の端末で瞬時に音声に変えることで通話ができます。

このような通話機能が災害時でも繋がりやすい無線機として高い評価を受けています。